ポスト・コロナの国際協力のあり方（中東地域の地政学を中心として）　－北岡理事長がCentre for Humanitarian Dialogueのジャン・マリ・ゲーノ・シニア・アドバイザーと対話－

北岡伸一JICA理事長は、10月2日、Centre for Humanitarian Dialogueシニア・アドバイザーのジャン・マリ・ゲーノ氏と、新型コロナウイルス感染症が多国間主義や中東地域の地政学に与える影響について、オンラインで会談しました。これは、北岡理事長が主導する「ポスト・コロナの世界における国際協力」に関する研究の一環として実施したものです。ゲーノ氏は、JICAが2017年に設置したInternational Advisory Board（IAB）の委員です。

冒頭、北岡理事長より、新型コロナウイルス感染症が難民や国内避難民等の脆弱層や、中東地域の地政学に与える影響についてゲーノ氏の見解を伺いたい旨説明しました。

これに対してゲーノ氏は、脆弱層はコロナ危機の影響をより大きく受けていること、コロナ危機が地政学の変化の流れを加速していること、コロナ危機によって多国間主義や国際協調が危機に直面していること等、御自身の分析・考察について紹介しました。また、開発途上国へのワクチン提供に向けた国際連携の必要性や、若い世代が安心して教育を受けられる環境づくり、政策決定に必要な信頼性のあるデータ収集、ITなどの新しいビジネス等、保健医療分野に限らず幅広い分野でJICAが取り組むべき支援についての助言がありました。

その他、ゲーノ氏と参加者との間で、民間セクターを含む非国家主体の役割や中東地域情勢といった多岐にわたるテーマについて、活発な意見交換が行われました。

最後に北岡理事長は、今回のような自由闊達な意見交換の継続への期待を伝え、ゲーノ氏もこれに同意しました。