本論文では、途上国における人材育成のための主要な援助スキームである研修員受け入れ事業が、人材育成のみならず、組織レベルの能力向上や業務改善に貢献するための条件を明らかにすることを目的とした。
本研究の方法論に関しては、JICAが実施したICTに関する研修員受け入れ事業を対象として、同事業に参加した研修員へのインタビューや研修モニタリング記録のデータをもとに、回帰分析を行った。その結果、研修中における研修員とその所属先との研修内容に関するコミュニケーションが、研修成果の組織レベル、事業レベルにおける波及効果向上に重要な役割を果たした（アクションプランの実施の確率を高めた）ことが明らかになった。
