JICA大阪　2011年度　研修コース一覧（実績）

2011年8月3日

I．課題別研修・集団コース

No. 研修コース 受入人数 受入期間 割当国 主要研修機関
1 大都市地域 環境政策・環境マネージメントシステム 6 2011/6/6〜
2011/7/30		 インドネシア、インド、メキシコ、コソボ 公益財団法人地球環境センター
大阪市環境局
2 都市上水道維持管理 12 2011/6/6〜
2011/7/30		 フィリピン、カンボジア、バングラ、パキスタン、フィジー、ボリビア、トルコ、ザンビア、コンゴ民主共和国 株式会社大阪水道総合サービス
大阪市水道局
3 職業病予防と環境改善 7 2011/6/6〜
2011/7/30		 インドネシア、フィリピン、ラオス、モンゴル、コソボ、（国別）マレーシア 中央労働災害防止協会
4 国際知的財産権（A） 5 2011/6/12〜
2011/8/13		 カンボジア、メキシコ、ブラジル、ペルー、南アフリカ共和国、ボスニア・ヘルツェゴビナ、シリア 財団法人比較法研究センター
5 博物館学集中 10 2011/6/12〜
2011/9/10		 アルメニア、モンゴル、スリランカ、タイ、モーリタニア（有償）ヨルダン 国立民族学博物館、びわこ博物館
6 太陽光発電エネルギー技術 9 2011/6/27〜
2011/9/7		 モルディブ、スリランカ、フィジー、トンガ、ボリビア、イエメン、マラウイ、ブルンジ、タジキスタン 大阪市立大学
7 インフラ施設（河川・道路・港湾）の自然災害に対する抑止・軽減対策及び復旧対策 13 2011/7/4〜
2011/9/3		 フィリピン、東ティモール、ミャンマー、ネパール、ブラジル、チリ、バングラデシュ、トルコ、ナイジェリア、クロアチア、モルドバ
（有償）コロンビア、モーリシャス		 社団法人近畿建設協会
国土交通省近畿地方整備局
8 地方自治体行政強化（参加型地域開発） 15 2011/7/11〜
2011/9/3		 モルディブ、ブータン、ホンジュラス、コロンビア、ガーナ、インドネシア、アルゼンチン、バングラデシュ、スリランカ、東ティモール 龍谷大学
9 湖沼環境保全のための統合的湖沼流域管理（B） 5 2011/7/18〜
2011/8/6		 グアテマラ 財団法人国際湖沼環境委員会
10 地方自治体における都市廃棄物処理 7 2011/8/15〜
2011/10/20		 シリア、フィジー、キューバ、マケドニア（旧ユーゴスラビア連ポン共和国）、パキスタン、バヌアツ、コソボ、ウルグアイ 公益財団法人地球環境センター
大阪市環境局
11 中小企業振興のための技術支援（有機化学工業分野／無機化学工業・金属産業分野） 3 2011/8/15〜
2011/11/17		 インド、メキシコ、ボツワナ、アルゼンチン、イラン、ミャンマー 大阪市立工業研究所
12 歴史都市の保全・防災と文化観光への活用 12 2011/8/22〜
2011/9/17		 カンボジア、ベトナム、イラン、トルコ、イエメン、エジプト、マケドニア旧ユーゴスラビア共和国、エチオピア 立命館大学
13 中小企業振興のための金融・技術支援（A） 12 2011/8/22〜
2011/9/28		 ヨルダン、チュニジア、マケドニア旧ユーゴスラビア共和国、シリア、マレーシア、バングラデシュ、パキスタン、スリランカ、インド、タイ、モンゴル 財団法人太平洋人材交流センター
14 水環境を主題とする環境教育 3 2011/8/22〜
2011/10/15		 中華人民共和国、ベネズエラ、ヨルダン、アルジェリア、コソボ、エジプト（国別）マレーシア 財団法人国際湖沼環境委員会
滋賀大学
15 下水道維持管理・都市排水 11 2011/8/29〜
2011/11/5		 モルディブ、南アフリカ共和国 、ジンバブエ、 モーリシャス、中華人民共和国、パプアニューギニア、マレーシア、イラク、サウジアラビア 財団法人都市技術センター
16 JICA-NGO連携による実践的参加型コミュニティ開発（A） 12 2011/9/4〜
2011/10/29		 （通常）パプアニューギニア、トンガ、ハイチ、アフガニスタン、東ティモール、ソロモン、ブラジル、ジンバブエ
（有償）パキスタン		 関西NGO協議会
17 循環器病対策 7 2011/9/5〜
2011/11/12		 フィリピン、中華人民共和国、アルゼンチン、アルバニア 独立行政法人国立循環器病研究センター
18 太陽光発電導入計画支援（A） 13 2011/9/11〜
2011/10/15		 モンゴル、タイ、セーシェル、インド、バングラデシュ、パレスチナ、ヨルダン、シリア、コスタリカ、エルサルバドル、ウルグアイ、モロッコ、チュニジア 関西経済連合会
財団法人太平洋人材交流センター
19 国際知的財産権（B） 6 2011/9/12〜
2011/10/15		 ベトナム 財団法人比較法研究センター
20 ワクチン品質管理技術 5 2011/9/26〜
2011/12/21		 インドネシア、カンボジア、 ベトナム 、中華人民共和国、モンゴル 財団法人阪大微生物病研究会
21 持続型社会の構築を目指した中小企業への技術支援・普及（バイオ・高分子産業分野） 5 2011/9/26〜
2011/12/22		 マレーシア、メキシコ、アルゼンチン、南アフリカ共和国、イラン 大阪市立工業研究所
22 競争法・政策研修 10 2011/9/28〜
2011/10/27		 ベトナム、モンゴル、セルビア、アルメニア、フィリピン 公正取引委員会
財団法人日本国際協力センター
23 救急救助技術 11 2011/10/3〜
2011/12/17		 ミャンマー、中華人民共和国、パキスタン、サモア、ベネズエラ、パレスチナ、エルサルバドル 大阪市消防局
財団法人日本国際協力センター
24 投資環境法整備（A） 15 2011/10/16〜
2011/11/24		 バングラデシュ、ボスニア・ヘルツェゴビナ、モンゴル、モンテネグロ、オマーン、パプアニューギニア、ウクライナ、ベトナム、ザンビア、ナイジェリア、モロッコ 財団法人比較法研究センター
25 山岳道路設計・維持管理 13 2011/10/24〜
2011/12/10		 ラオス、ネパール、パキスタン、ミャンマー 社団法人近畿建設協会、国土交通省近畿地方整備局
26 省エネに関する企業と行政の取り組み 6 2011/11/1〜
2011/11/30		 フィリピン、インドネシア、中華人民共和国、スリランカ、カザフスタン 財団法人太平洋人材交流センター
27 中小企業振興のための金融・技術支援（B） 18 2011/11/7〜
2011/12/10		 グルジア、アルバニア、中華人民共和国、モルディブ、カンボジア、ラオス、パプアニューギニア、アフガニスタン、エルサルバドル、メキシコ、エチオピア、ケニア、南アフリカ共和国、ボスニア・ヘルツェゴビナ 財団法人太平洋人材交流センター
28 中小企業振興政策（A） 13 2012/1/9〜
2012/2/5		 ブータン、フィリピン、ウルグアイ、マケドニア旧ユーゴスラビア共和国、カザフスタン、コロンビア、マレーシア、バングラデシュ、パキスタン 未定
29 湖沼環境保全のための統合的湖沼流域管理（A） 4 2012/1/9〜
2012/3/10		 タイ、ミャンマー、中華人民共和国、ウガンダ 財団法人国際湖沼環境委員会
滋賀県
30 聾者のための指導者〜当事者団体強化〜 8 2012/1/10〜
2012/1/24		 カンボジア、ブラジル、ガイアナ、ミャンマー 財団法人全日本聾唖連盟
31 JICA-NGO連携による実践的参加型コミュニティ開発（B） 6 2012/1/10〜
2012/2/25		 ベトナム 一般社団法人あいあいネット
32 太陽光発電導入計画支援（B） 18 2012/1/30〜
2012/3/5		 カンボジア、ラオス、東ティモール、アゼルバイジャン、アフガニスタン、ペルー、エチオピア、ブルキナファソ、ジブチ、マリ、セネガル、ボツワナ、レソト、マラウイ、ナミビア、タンザニア、ナイジェリア、ブルンジ 関西経済連合会
財団法人太平洋人材交流センター
33 中小企業振興政策（B） 13 2012/2/13〜
2012/3/10		 パレスチナ、コソヴォ、ブラジル、チリ、ボスニア・ヘルツェゴビナ、ベリーズ、ジャマイカ、レバノン、イエメン、モンテネグロ 未定
34 投資環境法整備（B） 14 2012/2/13〜
2012/3/16		 カザフスタン、インドネシア、カンボジア、パラグアイ、パレスチナ、シリア、チュニジア、マラウイ、タンザニア、ガボン、マケドニア旧ユーゴスラビア、アルメニア、セルビア、アルバニア、ミャンマー 財団法人比較法研究センター
35 成人識字教育 7 2012/2/26〜
2012/3/17		 インドネシア、ラオス、アフガニスタン、イエメン、ウガンダ 大阪教育大学

II．課題別研修・地域別コース

No. 研修コース 受入人数 受入期間 割当国 主要研修機関
1 中米・カリブ地域官民パートナーシップによる地域産業振興 7 2011/8/23〜
2011/9/17		 エルサルバドル、グアテマラ、ニカラグア、パナマ、ドミニカ共和国、ホンジュラス 財団法人太平洋人材交流センター
2 英語圏サブサハラアフリカ理科授業評価改善 13 2011/9/5〜
2011/10/1		 エチオピア、ガーナ、ケニア、マラウイ、ナイジェリア、ウガンダ、ザンビア 大阪教育大学
3 都市における自動車公害対策 9 2011/9/26〜
2011/11/19		 フィリピン、ラオス、ベトナム、モンゴル、スリランカ（2）、エジプト（2）、パキスタン 公益財団法人地球環境センター
4 中南米地域　障害者自立生活 9 2011/10/3〜
2011/11/12		 コスタリカ、グアテマラ、ニカラグア、ホンジュラス、ボリビア、パラグアイ、コロンビア、ペルー、ベネズエラ 特定非営利活動法人　メインストリーム協会
5 アフリカ新生児 小児保健医療 8 2011/10/3〜
2011/10/29		 エチオピア、ガーナ、リベリア、ナミビア、スワジランド、タンザニア、ジンバブエ、サントメ・プリンシペ、シエラレオネ 地方独立行政法人大阪府立病院機構
大阪府立母子保健総合医療センター
6 中東地域　持続可能な観光開発 6 2011/10/24〜
2011/11/19		 パレスチナ、ヨルダン、エジプト、レバノン、イラク 財団法人太平洋人材交流センター
7 英語圏アフリカ地域地方行政改革プログラム 12 2011/10/31〜
2011/12/23		 タンザニア、ザンビア、ケニア 大阪大学
茨木市
8 中南米地域鉱・工業による廃水汚染対策 20 2011/11/14〜
2011/12/17		 コスタリカ、キューバ、アルゼンチン、ボリビア、コロンビア、ペルー、ベネズエラ 公益財団法人地球環境センター
9 アフリカ地域中小零細企業の経営改善に向けた生産性向上 10 2011/11/8〜
2011/12/3		 ガーナ、ザンビア、エチオピア、レソト、ナミビア、南アフリカ共和国、ジンバブエ、エジプト 財団法人太平洋人材交流センター
10 アフリカ地域の技術移転・産業振興のための知的財産の保護と活用 5 2011/11/8〜
2011/12/11		 エチオピア、南アフリカ共和国、（国別）ケニア 財団法人比較法研究センター
11 アフリカ地域　教師教育　（基礎教育分野）（A） 16 2011/11/14〜
2011/12/17		 ベナン、ブルキナファソ、ルワンダ、セネガル、カメルーン、マリ、ブルンジ、中央アフリカ、コモロ、ジブチ 大阪教育大学
12 中央アジア地域　法制比較研究セミナー 6 2011/12/4〜
2011/12/17		 カザフスタン、キルギス、タジキスタン 法務省法務総合研究所
財団法人国際民商事法センター
13 中南米地域向け「税関行政」 9 2012/1/16〜
2012/2/4		 ブラジル、パラグアイ、ウルグアイ、メキシコ、ボリビア、チリ、コロンビア、エクアドル、ベネズエラ、（有償）エルサルバドル 大阪税関・神戸税関
14 安全な出産のための助産師研修 9 2012/1/16〜
2012/2/25		 ネパール、フィリピン、インドネシア、ラオス、ブータン、カンボジア、バングラデシュ 財団法人国際看護交流協会
15 中米・日本貿易振興のためのキャパシティ・ディベロップメント 7 2012/2/12〜
2012/3/17		 コスタリカ、ドミニカ共和国、グアテマラ、ニカラグア、エルサルバドル 未定
16 メコン地域　観光開発 6 2012/2/20〜
2012/3/17		 ラオス、ベトナム、ミャンマー 未定
17 中央アジア・コーカサス地域　税関行政 8 2012/2/27〜
2012/3/17		 キルギス、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン 大阪税関

III．国別コース

No. 研修コース 受入人数 受入期間 受入国 主要研修機関
1 H22年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト　土木工学 1 2010/12/1〜
2011/7/30		 ベトナム 京都大学
工学部地球工学科
産官学連携本部
2 H22年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト　材料工学 1 2010/12/13〜
2011/8/12		 タイ 京都大学
工学研究科
3 H22年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト 材料工学 1 2011/2/14〜
2011/10/13		 ベトナム 京都大学
エネルギー科学研究科
4 H22年度 日墨戦略的グローバル・パートナーシップ研修計画／知的財産権 3 2011/3/7〜
2011/12/10		 メキシコ 大阪工業大学
5 H22年度 日墨戦略的グローバル・パートナーシップ研修計画／情報科学・エンジニアリング 6 2011/3/7〜
2011/11/5		 メキシコ 立命館大学
総合理工学院　情報理工学部
6 H22年度 日墨戦略的グローバル・パートナーシップ研修計画／日本のデザインと文化 3 2011/3/7〜
2011/11/5		 メキシコ 京都工芸繊維大学
7 H22年度 日墨戦略的グローバル・パートナーシップ研修計画／気候変動に対応するアグロバイオテクノロジー 1 2011/3/7〜
2011/10/29		 メキシコ 大阪府立大学
8 H22年度 日墨戦略的グローバル・パートナーシップ研修計画／環境汚染総合対策 2 2011/3/7〜
2011/12/10		 メキシコ 公益財団法人地球環境センター
9 国立職業訓練校指導員能力強化計画／冷凍・空調技術 5 2011/5/15〜
2011/7/2		 コンゴ民主共和国 日新興業株式会社
10 H23年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト地質工学 1 2011/6/6〜
2012/2/6		 ベトナム 京都大学大学院　工学研究科
11 人事経理初任行政官研修 C/S 20 2011/6/13〜
2011/7/9		 マレーシア 財団法人太平洋人材交流センター
12 執行保全 6 2011/6/19〜
2011/6/25		 カンボジア 法務省法務総合研究所
財団法人国際民商事法センター
13 投資環境法整備 11 2011/7/18〜
2011/7/31		 イラク 財団法人比較法研究センター

IV．長期コース

No. 研修コース 受入人数 受入期間 受入国 主要研修機関
1 H20年度 環境防災マネジメント 1 2008/6/30〜
2012/3/30		 ベトナム 京都大学大学院
地球環境学堂・学舎
2 H20年度 貧困削減のための地域開発（博士課程） 2 2008/9/15〜
2011/9/30		 エチオピア、スリランカ 龍谷大学大学院
経済学研究科
3 H20年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト【情報通信技術】 1 2008/9/23〜
2011/9/29		 インドネシア 京都大学大学院
情報学研究科
4 H20年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト【材料工学】 1 2008/10/5〜
2011/9/30		 ベトナム 京都大学
再生医科学研究所
5 H20年度 環境調和と持続的発展のための基礎工学教育 1 2009/3/29〜
2011/3/27		 ベトナム 大阪大学大学院
基礎工学研究科
6 H21年度 貧困削減のための地域開発（修士課程） 4 2009/9/10〜
2011/9/30		 スリランカ、東ティモール、アフガニスタン、ザンビア 龍谷大学大学院
経済学研究科
7 H21年度 貧困削減のための地域開発（博士課程） 1 2009/9/21〜
2012/9/30		 スリランカ 龍谷大学大学院
経済学研究科
8 H21年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト【環境工学】 1 2009/9/28〜
2012/9/27		 インドネシア 京都大学大学院
工学研究科
9 H21年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト【科学工学】 1 2009/9/30〜
2012/9/28		 マレーシア 京都大学大学院
エネルギー科学研究科
10 H21年度 アセアン工学系高等教育ネットワークプロジェクト【地質工学】 1 2010/3/22〜
2012/3/31		 カンボジア 京都大学防災研究所
11 H22年度 環境マネジメント1 1 2010/4/4〜
2012/3/31		 ベトナム 京都大学大学院
地球環境学堂・学舎
12 H22年度 循環型社会形成のための廃棄物・リサイクル対策 1 2010/5/9〜
2013/3/31		 インドネシア 京都大学大学院
工学研究科　都市環境工学専攻
13 H22年度 貧困削減のための地域開発（修士課程） 4 2010/9/12〜
2012/9/30		 インドネシア、アフガニスタン、フィジー、カンボジア 龍谷大学大学院
経済学研究科
14 H22年度 貧困削減のための地域開発（博士課程） 1 2010/9/12〜
2013/9/30		 インドネシア 龍谷大学大学院
経済学研究科
15 H22年度 高等教育改善のための長期研修 1 2010/9/19〜
2013/3/31		 エリトリア 大阪大学大学院
人間科学研究科
16 H22年度 環境調和と持続的発展のための基礎工学教育 1 2010/9/20〜
2012/9/30		 エジプト 大阪大学大学院
基礎工学研究科
17 H22年度 環境マネジメント2 1 2011/3/21〜
2013/3/31		 ベトナム 京都大学大学院
地球環境学堂・学舎
18 H22年度 材料循環連鎖システム構築のための接合科学教育 1 2011/3/21〜
2014/3/30		 エジプト 大阪大学大学院
19 アセアン工学系高等教育ネットワーク（SEED-Net）フェーズ2【地質工学】 1 9月下旬〜
2014/9/1		 カンボジア 京都大学大学院
工学研究科　社会基盤工学専攻　地殻工学講座　地質工学分野
受入期間
研修員の来日日から帰国日までを表記しています。諸事情により変更される場合があります。
割当国は、募集対象国であり、実際の受入国は異なる場合があります。
国別研修は随時実施が決定します。