日本人専門家2名が新たに加わり、2か国を拠点として活動を行う体制となりました

2021年3月14日

大洋州広域フィラリア対策プロジェクトは、2018年10月に始動し、パプアニューギニア（PNG）を拠点とするチーフアドバイザーが大洋州6か国（フィジー・サモア・ツバル・キリバス（注1）・ミクロネシア・PNG）を対象に活動を行ってきました。

2021年2月、新たに業務調整専門家（PNG）、感染症対策専門家（フィジー）が着任し、日本人専門家3名のプロジェクト体制となりました。2名の新規専門家は政府の新型コロナウイルス感染症対策として指定された一定の自主隔離期間を終え、任国での活動を開始しています。

【画像】首都ポートモレスビー（PNG）の風景

WHO主導の下、1999年より継続されている大洋州リンパ系フィラリア制圧計画では、1）感染流行地域での伝播阻止を目的とした集団投薬（MDA：Mass Drug Administration）（注2）、2）MDAの適正完了後のフィラリア伝播状況の評価を目的とした調査（TAS：Transmission Assessment Survey）の実施が掲げられています。

現在、フィジーではMDAを、またPNGのニューアイルランド州では新型コロナウイルス感染症流行の中、十分な予防対策を講じたうえで2020年12月よりTASを行っています。

今後は、PNGとフィジーの2か国を拠点とし、各国保健省・WHO・研究機関・開発パートナー等のプログラム実施協力機関とより一層連携を強め、同6ヶ国でのフィラリア制圧達成に向け尽力していきます。

【画像】TAS実施前の医療従事者へのトレーニング風景（PNG）

【画像】TASのサンプリングの様子（PNG）

【画像】TASで自分の採血を待つ子どもたちの様子（PNG）

（注1）キリバスでは、2019年にフィラリア症制圧が宣言されましたが、本プロジェクトでは制圧後のモニタリングの支援を実施します。

（注2）大洋州地域においては、2018年より3薬（ジエチルカルバマジン・イベルメクチン・アルベンダゾール）の服用が推奨されています。