地熱発電開発マスタープラン調査プロジェクト

ペルー共和国（以下「ぺ」国）には、3,000MW以上の発電利用可能な地熱資源の賦存が見込まれており、ベース電源として、また、地球温暖化対策に有効な再生可能エネルギーとして有望である。

現在、「ぺ」国の発電設備容量は、水力発電52％、火力発電48％と、ほぼ半々の構成となっているが、実際の発電量では水力発電70％、火力発電30％と、実質的な電力供給の多くは水力発電に依存している。一方、国内の石油・天然ガスの可採年数は残り20〜30年程度とみられ、近年、「ぺ」国のエネルギー自給率は低下の一途をたどり、国産の再生可能エネルギーの開発及び電源の多様化が課題かつ急務となっている。さらに、電力…

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