タイと日本人の研究者が議論し、調査の最終調整が行われました。

2014年3月28日

2014年2月26日、各サイトから現場のケアマネジャーを招聘し調査方法説明会を開催予定でしたが、昨今の反政府デモの影響を鑑み、延期となりました。しかし28日、宮下短期専門家とタイ側研究者のチュラロンコーン大学スティチャイ教授は調査方針と手法の最終調整を行い、今後も協力しながら調査を実施する体制を改めて確認しました。

プロジェクトはタイ人研究者と日本人研究者が共にモデルサービスの効果測定調査を行う建てつけとなっています。タイ側はチュラロンコーン大学医学部のスティチャイ教授。日本側は筑波大学医学医療系ヘルスサービスリサーチ分野田宮教授研究室により効果測定の方法が話し合われてきました。そもそも何をもって効果とするかから何度も議論され、指標は主として要介護状況(ADL等)、介護負担度、経済的な状況、QOL、モデルサービス満足度、等とすることで合意。測定には、ケアマネジャー収集する情報、質問紙、フォーカスグループから質的・量的なデータを収集する事で決定しています。

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調査方法の最終調整を行う筑波大学宮下研究員(左)とスティチャイ教授(右)

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調査で使用する質問紙