科学技術協力(SATREPS)でチュニジア産オリーブの薬効成分を同定、小豆島の地場企業による商品化へ

2015年5月19日

SATREPSの成果を基盤にBOPビジネス連携促進「高機能オリーブを用いた商品開発事業準備調査」が始動。JICA・小豆島オリーブ産業・チュニジアの夢のコラボに、新首相も注目。

2015年4月29日(水)、チュニス市郊外のホテルで「乾燥地生物資源の機能解析と有効利用」プロジェクトの成果を共有し、研究成果の付加価値化を目指すセミナーが開催されました。2010年6月から開始されたJICAの科学技術協力を通じ、チュニジア産オリーブには、抗酸化作用のあるポリフェノールがヨーロッパ産の10〜20倍も多く含まれることが明らかになり、がんや動脈硬化等のリスク抑制機能が見込まれる他、メラニン生成の抑制や老化防止などの効用も確認されました。しかし、チュニジアでは、技術力や機能研究能力の不足から、折角の高機能オリーブを活用した産業開発が遅れているのが現状です。そこで、今回のセミナーでは、「科学技術研究成果の付加価値化」と題し、2015年度から開始したBOPビジネス連携促進「高機能オリーブを用いた商品開発事業準備調査」の調査団員やチュニジアのオリーブ産業関係者らも参加、プロジェクトで蓄積した膨大な研究成果を活用し、日本の多様な製品の生産・加工、パッケージにかかる技術をチュニジアへ移転することで同国の産業振興への貢献を目指すと共に、これら良質なオリーブを利用した様々な製品を、より安く日本の消費者へ提供する、ビジネスの実装化へ向けた構想を、オリーブを活用して開発された様々な製品と共に紹介しました。

こうしたJICAの協力に対し、発足したばかりのチュニジア新政府も高い関心を寄せており、セミナーに先立つ4月27日(月)、駐チュニジア日本大使、SATREPSプロジェクト・リーダー、BOPビジネス連携促進協力準備調査団、JICAチュニジア事務所長らが首相に謁見、首相から今後のBOPビジネス連携事業について強い期待が述べられました。

同セミナーには、筑波大学、京都大学、東工大学及びチュニジア側研究機関の研究者、高等教育・科学研究大臣、日本大使も参加、これまでの研究協力と今後の実装化へ向けた日本・チュニジア双方の関係者らの取り組みに対し、深い謝意と期待が表明されました。

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