母子保健リプロダクティブヘルス向上プロジェクト・フェーズ2

母子手帳と赤ちゃん（写真提供：今村　健志朗） 

病院職員向け母子健康手帳オリエンテーションにおいて、真剣に聞き入る参加者 

産前ケア技術研修指導者研修（TOT）で指導にあたる日本人専門家（助産師） 

一般医向け産科超音波診断研修を指導する日本人専門家（産婦人科医師） 

保健庁、国連パレスチナ難民救済事業機関（UNRWA）、4つの医療NGOからなる母子健康手帳国家調整委員会（NCC）のタスクフォース会議で、評価調査の結果を共有する日本人専門家 

母子健康手帳を使って母子保健の説明をするクリニックの看護師。「手帳を使うようになって母親からの質問が増えました。」 

病院の産婦人科のスタッフと母子健康手帳使用の確認をする日本人専門家（公衆衛生） 

3冊目の母子健康手帳をもらった母親。母子手帳は保健庁とパートナー団体の医療施設でほぼ100パーセント配布・活用されている。（写真提供：今村　健志朗） 

クリニックの待合室で母子健康手帳を読む母親たち。母子健康手帳は、母親教育、母親と医療従事者とのコミュニケーション、統一された医療記録のツールとして役立っている。（写真提供：今村　健志朗） 

合同調整委員会で高い終了時評価結果の報告を受けて、オーナーシップ意欲を高めた保健庁とパートナーの面々。プロジェクト終了後は保健庁やパートナー自身が母子健康手帳のさらなる改善を加えながら使い続ける意欲を示している。