マラリア対策支援計画

マラリアは、ニジェールにおける疾病率、死亡率の上位を占める主要疾患です。日本は、西部のドッソ州、マラディ州、ニアメ特別市、タウア州、ティラベリ州において、長期残効型殺虫剤含浸蚊帳、マラリア診断用機材、治療薬などを調達するとともに、医薬品・機材の維持管理指導を行いました。本協力の実施により、予防、診断、治療、啓蒙という総合的なマラリア対策が強化され、マラリア罹患率及び死亡率が低下すること、妊産婦約10万人が安全な環境で就寝できるようになること、迅速かつ適切なマラリア診断が可能になることなどが期待されます。