国際母子手帳会議国際会議ウェビナーでの発表

2021年2月18日

2020年7月に開催予定だった第12回国際母子手帳会議(アムステルダム)が延期となり、その代替として4回のウェビナーシリーズ“MCH Handbook Webinar Series 2021”が開催されることになり、2021年2月18日に第1回ウェビナーが「母子手帳:コロナ禍における母子保健ケアの着実な提供」(MCH Handbook: Ensuring maternal and child health care amidst the pandemic)というテーマの元、オンラインで開催されました。ベトナム、インドネシア、オランダ、ガーナの4カ国が、新型コロナウイルス感染症拡大中、母子保健サービスをどのように継続したか、その際母子手帳をどう活用したかなどにつき、各国の知見と経験を報告しました。ガーナからは、ガーナヘルスサービスの家庭保健局副局長、栄養課課長のエシ・アモアフル氏が“MCH Handbook: Ensuring maternal and child health care amidst the pandemic in Ghana”というタイトルで報告を行いました。

各国の発表では、感染状況によって、オンラインを活用した母親学級の開催や、人数を減らした対面での母子保健サービスの提供、母子手帳の内容と新型コロナウイルス感染症予防対策を組み合わせた教材の作成など、様々な取り組みが紹介されました。電子母子手帳が活用されているオランダでは、いち早く母子手帳アプリを通じ、新型コロナウイルス感染症予防対策のメッセージを母親や養育者に届けたと報告がありました。

ガーナでは、ガーナヘルスサービス、保健省、産婦人科学会、小児科学会などが、「新型コロナウイルス感染症拡大禍における母子保健栄養サービス提供ガイドライン」を作成し、その中で、母子保健サービスの再編成、トリアージ、個人用防護具の使用等の記載の他、母子継続ケアの推進を図るための方策として母子手帳の有効活用についても言及していることを報告しました。また、ガーナ母子手帳の全国展開の進捗についても報告し、保健医療従事者研修や研修後のモニタリング・スーパービジョン、マネジメントガイドの作成などが進められていること、新型コロナウイルス感染症拡大禍においても、マスク着用及び手指消毒の徹底、身体的距離の確保など、感染予防対策を取りつつ、母子手帳の研修を続行したことも報告しました。さらに、感染対策に多くの予算が必要とされる中、プロジェクトはガーナの年間出生数に当たる100万冊の母子手帳の供与を行い、引き続き、母子保健サービスの推進を支援していくことも報告しました。

全国展開の進捗や、新型コロナウイルス感染症拡大禍での母子保健推進など、技術的な内容を報告することができ、また、各国の取り組みを知ることができ、国際会議に代わる貴重な情報収集、発信の場となりました。今後もガーナ母子手帳の知見をまとめ、国際学会に報告することで、ガーナ以外の国でも母子手帳が有効に活用されることへ貢献したいと考えています。

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