持続可能な炭化に関する啓発・技術についての研修成果(2025年7月)
6月27日から7月30日にかけて、13の対象サイトにおいて、伝統的な炭化(carbonisation traditionnelle)に関する実態調査が実施され、生産方法や課題に関するデータ収集が進められました。
あわせて、環境・持続可能開発省森林総局木質エネルギー技術局(DTEB)の専門家が中心となり、雑草木、枝落としした枝など未利用のバイオマスを利用した持続可能な炭化技術(carbonisation durable)および改良型アグロフォレストリーに関する研修が実施されました。これにより、木炭生産者に対して、森林への負荷を抑える技術やルールの普及を図りました。
この研修は、マシマニンバ・テリトワールおよびブルング・テリトワールの13村のCLD(地域開発委員会)メンバーを対象に実施され、各村で準備作業と実地研修の2日間構成で行われました。研修では、日本で開発されたモバイル炭化器「SUMIKA」を用いた未利用のバイオマスの炭化、ブリケット(成型炭)の製造、さらにバイオチャーを農地に施用して野菜などを栽培する技術について、昨年研修を行った7村のCLDメンバーがトレーナーとなり、実演を交えながら指導を行いました。その結果、687名(うち約6割が女性)が研修を受講し、6,883個のブリケットが試作されました。これらの取り組みは、森林への負荷を抑えつつ、調理用エネルギーの確保と農地の生産性向上を同時に目指すものです。
さらに、住民の合意に基づく責任ある木炭生産(charbonnage responsable)契約の改善に向けた協議も行われ、アグロフォレストリーサイトの植林木を利用した将来の持続的な木炭生産体制づくりが進められています。
モバイル炭化器「SUMIKA」(写真手前)を使って未利用バイオマスを炭にする様子
プロジェクトの支援により地域で試作したブリケット成型器
バイオチャーを利用した土壌改良研修の様子
また、4月の研修で作成したブリケット(成型炭)について、キンシャサ市にある再生可能エネルギー研究センターで分析を行いました。その結果、販売可能な品質が確保されると推察されました。特に熱量は平均以上という結果で、未利用のバイオマスから日常で利用できる水準の燃料が製造できることが確認されました。一方で大量生産に向けては、原料配合や圧密工程において、品質にばらつきを防ぐことが今後の課題としてあげられました。(4月の研修の記事はこちら)
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