開発途上国での国創りに携わるJICA職員にとって必要な知識・スキルを習得しつつ、自らの強みや得意分野・専門性を伸ばすために、
JICAでは多彩な人材育成制度を用意しています。
入構後の研修例紹介
新入職員研修
入構時及び入構数か月後に、新入職員導入研修を行っています。研修では、社会人としての基礎知識を得るとともに、JICAでの業務や組織の概要、実務で求められるさまざまな知識について学びます。世界の課題解決のプロフェッショナルとしての視点を身に付けるためのワークショップなども実施しています。

海外OJT(On-the-Job Training)
新入職員研修の一環として、原則入構1年目に全員が開発途上国に数か月赴任します。海外OJTでは、JICA事業やプロジェクトの現場等で、JICA事業のステークホルダー(相手国政府、専門家、 ボランティア、コンサルタント、国際機関、NGO、民間企業等)と協働する経験や、途上国の人々の生活や考え方に直接触れる機会を得ることで現場力を養成します。

学位取得支援(海外留学等)
職員が国際協力のプロフェッショナルとしての能力を高めることを目的に、国内・海外の大学院における学位取得(修士課程・博士課程)を支援する制度(学費や渡航費等の支援)があります。テーマは、JICAの事業及び組織運営に資するものから職員本人が選択します。例えば、各開発課題に関するテーマ(都市・地域開発、教育、保健医療、環境、民間セクター開発等)や、広く開発政策立案・事業実施運営に資するテーマ(経済、金融、公共政策等)があります。また、語学研修(フランス語、スペイン語等)に挑戦する職員もいます。

キャリアコンサルテーション
中長期的なキャリアデザインや自己研鑽への取り組みについて自ら考え、人事部を始めとしたキャリアメンターがアドバイスを行います。節目となる年(およそ入構後3年目と7年目)に行っています。