ガーナへの協力隊派遣は1977年8月に理数科教師7人、稲作と野菜各1人の計9人が初めて赴任して以来、50年近く続いています。活動分野は、保健医療、教育、農業、産業振興、スポーツなど多岐にわたり、技術協力プロジェクトとの連携のほか、近年は大学と連携した派遣も活発で、現在の隊員数は派遣中各国の中でも最多水準となります。

   今やガーナの経済成長率は比較的高い値を維持していますが、その成長はカカオや金、石油などの資源輸出関連の産業に偏り、教育・保健といった社会的サービスや、人々の所得・雇用の改善といった分野への波及は限定的。そのため、国際協力の必要性は引き続き大きい状況です。

   およそ100の民族が平和的に共存するこの国では、民主主義の定着で政治が安定しており、国民はそれをとても誇りにしています。赴任当初は思うように活動が進まずに悩む隊員も多いですが、ガーナの人々は、活動の成果はもとより、隊員の存在そのものを受け入れて家族の一員のように気にかけてくれます。そうした環境の下、多くの雑談もしながら試行錯誤する中で、次第に信頼関係が築かれ、活動が軌道に乗っていく例もよく聞きます。こうしたガーナ人の包容力が、長きにわたる派遣の歴史につながっているのかもしれません。

   加えて、大臣など政府高官の職に就いている方からは、「昔、学校で隊員に教えてもらった」という話もしばしば聞きます。多くの隊員が停電・断水も当たり前の地域でガーナの人々と一緒に生活を送り、現地語を覚えてコミュニティに溶け込むことで、彼らの記憶に残る活動をしてきたことを物語っているのだと思います。

   昨今は西アフリカ地域の拠点として、日本の大手民間企業に加えて若手起業家も積極的にガーナに進出しています。こうしたJICA関係者以外の在留邦人との交流も、活動や今後のキャリアを考える上で大きな刺激となるでしょう。来年の2027年は黄熱病の研究のために野口英世がガーナへやって来てから100周年で、さらに日本とガーナの国交樹立70周年、協力隊派遣開始50周年も重なる記念の年になりますので、これから皆で協力して盛り上げていきたいです。

厳しい医療環境の北部地域で
現場の課題を見つめて改善策を提案

   ガーナでは、乳幼児死亡率の低減と妊産婦の健康改善が課題で、JICAも長く母子保健分野の改善に力を入れてきた。2017年に助産師隊員として派遣された對馬朱香さんの任地は首都アクラから北へ約600㎞、バスで16時間の距離にあるアッパーイースト州タレンシ郡。貧困率が高く、基礎的な保健サービスの水準が低い北部地域だった(現在は、現地事情に鑑みて北部に協力隊員は派遣されていない)。

   對馬さんは郡の保健局に配属され、郡病院やヘルスセンター、CHPS(※)を巡回して妊産婦健診、分娩介助、乳幼児健診、家庭訪問、学校での健康教育などに関わった。郡の人口は9万人ほどで、約3カ月間の雨期には農業をしているが、乾期になると男性の多くは南部へ出稼ぎに行き、女性は洋服の仕立てや商売などをして暮らしている。

   当時、医師は郡病院に2人だけでCHPSにはおらず、看護師や保健師も不足していた。より高度な治療が必要となって対応し切れない時は郡病院に搬送することになるが、救急車を呼ぶにも費用がかかり、集落でお金やガソリンを工面したり、時には自分たちで車を手配するところから始まる。

   こうした環境の中で對馬さんが感心したのはCHPSで働くガーナ人助産師の責任感の強さや意識の高さだった。分娩などに対応する助産師はCHPSに1人だけで、お産の対応は24時間体制。

「日本とはまるで違う厳しい条件の中、『赤ちゃんとお母さんの命を救うのは自分しかいない』という覚悟に圧倒されました。私はこの現場に役立つ知識を伝えられるだろうか。まずは学ばせてもらおうと思いました」

   CHPSでマンパワーとして働いていると、気温40℃を超すことも多い環境下、まだ暑くなる前の時間帯に30～40人の妊婦が集中的に押し寄せて混雑することがわかった。国営の医療機関なのでスタッフは全国を異動しており、地元出身ではないスタッフは現地の民族語での会話に不自由する。遊牧民や国境を接す近隣国からも受診があると、言葉のわかる妊婦を探して通訳を頼むこともあり、そうしている間に待ち時間は一層長くなっていく。

   對馬さんが着目したのはその待ち時間。健康に妊娠生活を送ることができれば出産中のトラブル軽減につながるはずで、かつ受診の遅れによる健康悪化を防ぐ面からも妊婦自身が正しい知識を得ることが大切である。そこで、順番を待つ妊婦たちに声をかけて保健指導を行うことにした。

   特にガーナにおける主な死因の1つでもあるマラリアは、貧血を引き起こして妊産婦や新生児の健康リスクを高めることがある。他方、蚊帳は持っていても、夜も暑いため屋外で過ごしたり、畑で作物の鳥よけに使っていたりする家庭が多いので予防にも限界がある。そこで感染後の対処に絞り、作物が減る乾期でも入手可能で貧血改善に効く食材のことや、早期に受診すべき症状などについて紙で掲示し、話し好きで説明が上手なガーナ人スタッフから伝えてもらった。

   地道に巡回先スタッフと共に現場のさまざまな改善策を考える對馬さんには協力者が増え、「アイデアを出すと柔軟に受け入れて、想像以上にうまく展開してくれました」。ある現地の保健師は、對馬さんが父親の育児参加を促すために作成した妊婦体験ジャケットを見て、学校での若年性妊娠予防の啓発に活用してくれた。

   ガーナでの活動を通じ、コミュニティの中で助け合う子育ての様子を見てきた對馬さん。帰国後も多くの母親に関わる中で、日本の出産・育児環境を窮屈に感じることもある。

「日本では心が苦しくなってしまうお母さんもいるので、そんな時におおらかなガーナの話をすると、それだけでも気持ちが楽になるようです。これからも母子保健の現場でガーナでの経験を伝えていきたいですね」

※CHPS … Community-based Health Planning and Servicesの略で、コミュニティに対して基礎的な保健サービスを提供する施設を指す。

乳幼児健診の意義をデータや
行動で示すことで、質の向上を目指す

   2024年1月から派遣中の保健師隊員の青崎聖花さんは、南部のアシャンティ州で乳幼児健診の質の向上に取り組んでいる。ガーナではJICAの技術協力で日本式の母子手帳が導入されており、パイロット地域に選ばれたアティマ・ンワビエジャ市ンカウィエ地区保健局で母子手帳を活用しながら母子保健サービスを改善することが要請内容だ。配属先にとっては初の隊員で、青崎さんは住民に最も近いコミュニティヘルスナース(以下、CHN)との活動を希望した。

   乳幼児健診を行う病院に行くと5、6人いるCHNは、子どもの月齢を正しく数えられない、身長と体重のグラフを正しく読めない、予防接種スケジュールの伝達を忘れてしまうなど、基礎的な課題が見られた。母子手帳も記載や情報管理が適切にされておらず、母親のほうも母子手帳を携帯していなかったり紛失したりという状況もあった。早速、こうした課題の改善を呼びかけたが、年長者を敬う文化のガーナで、スタッフの中では最年少に近い青崎さんの話は聞いてもらえなかった。

   ただ、CHNたちは病院から離れた集落に出向き、乳幼児健診や予防接種を行うことも多い。暑い中で乳幼児のいる家庭を探して2、3時間、歩き続けることも珍しくない。学校訪問や成人向け疾患に対応する業務もあり、そうした仕事に同行しながら、大勢のお母さんと赤ちゃんに丁寧に対応するのは大変なのだと青崎さんも実感した。

「義務感ではなくCHN自ら乳幼児健診をきちんと行いたいと思うきっかけをつくれたらと思うようになりました」

   そこで目をつけたのが乳幼児の体重だった。定期的に母親に対して栄養カウンセリングを行うガイドラインは存在するものの、スタッフの手が回っていない。そして、離乳食を始める頃から体重の伸びが悪くなることを感じた青崎さんは、健診で得られた乳幼児の毎月の体重を収集・グラフ化して、CHNや病院、配属先の保健局に説明して回った。皆も以前から感じていたことをデータで示されると、がぜん興味を持ち、原因を探るアンケート調査を行うことになった。質問設定や調査の実施は、配属先の同僚や乳幼児健診スタッフが主体的に取り組んでくれたという。

「健診でお母さんと子どもの生活を知り、それが母子の健康につながることをCHNたち自身の活動体験と共に知ってもらうことができました」

   青崎さんは母子に寄り添う姿勢を見せるよう意識していると話す。例えば、乳幼児健診の際には必ず、母子1組ごとに声をかけ、子どもの成長を大げさなくらいに褒め、悩み事があればきちんと耳を傾けてきた。その姿を見て「あなたは、とても仕事を楽しんでいるんだね」と声をかけてくれるCHNも出てきた。

「徐々に健診や予防接種に来なくなってしまうお母さんたちもいるので、『来てよかった』と感じてもらえる関係性も大切です。私が活動で目指していたCHNの意識変革の基盤づくりはできましたが、健診の質などは一朝一夕に向上するものではありません。残る任期は、できるだけCHNたちと過ごし、一緒に同じ業務を何度でも繰り返すことに取り組みたいと考えています」