分科会で現地社会のしがらみを超えて活動

   派遣国の特殊な事情もあって立ち上がった分科会は、まさに喜藤さんがイメージした効果を上げた。まず行ったのは地方の町での女性・妊産婦向けイベントへの参加や、健康教育の活動。さらに、過去に喜藤さんが配属先経由で見学を申し入れて断られたマナグアの中核病院に分科会として連絡すると、スムーズに話が進んだ。

「当時、国内で唯一母乳バンクを実施しているなど先進的な病院で、設備も充実していました。それらを見学させてもらいつつ、日本の事例のプレゼンテーションや、若年妊婦(20歳未満の妊婦)への産前の健康教育などを行いました。“JICA”ということで本当にすんなり進んで、JICA専門家の方をはじめ多くの日本人が積み上げてきた信頼の厚さを感じました」

   当初は四半期に1回程度のミーティングと活動を予定していたが、会を立ち上げてみると取り組みたいことがいろいろと挙がり、結果的に活動は年6、7回ペースに上ったという。メンバーの任地で開催された保健関連のイベントに分科会のブースを設け、乳がん検診のやり方を伝えたり、健康教育をしたりと、活動の場も内容も広がることになった。

   ただ、分科会を介して配属先の同僚にもさまざまな活動に関わってもらうのは、まだハードルが高かったという。例えば、分科会の企画という形を取っても、プロ・ファミリアの職員が政府系の医療機関などを訪ねることにはなお壁があり、喜藤さんだけの参加となった。他の分科会メンバー2人の配属先はいずれも政府系だったものの、派閥の事情などで職員が他の地域を公式に訪ねることが難しかった。それゆえ、日本人ならば現地の組織的なしがらみを超えて自由に動けるというメリットが、分科会活動を通して最大限に生きたともいえる。

   その後、喜藤さんが25年8月で活動を終える時も、分科会という存在が役立った。
「私の帰国3カ月前に助産師隊員が着任して、早速メンバーになってくれました。ちょうど保健関連イベントもあり、私がまだ在任している間に活動の仕方などを学んでもらうことができました」

   さまざまな活動の中で作ってきた資料は共有データとして引き継ぎ、残ったメンバーが各自で活用できるようにした。分科会の創立メンバーはすでに全員離任しているが、「現役隊員からは、『分科会の定義や目的が明確に設定されているため、メンバーが入れ替わっても活動の目的を見失うことなく継続できている』との声をもらっています」。

   当時、自身の配属先にはすぐ後任の隊員が来る予定がなく、職員に引き継げる状況でもないことから、作った資料や成果物が気掛かりだったという喜藤さん。

「分科会で後輩に引き継ぐことで、どこかで誰かの役に立つかもしれないという希望が生まれたとも思います。また、後輩隊員が先輩の活動を早めに学べる場になったり、分科会活動の中でできた現地の人へのコネクションが引き継がれたりと、当初は意図していなかったメリットも数多くありました」