「先住民たちは大地の恵みを大切にし、アンデスに伝わる母なる大地の神“パチャママ”信仰を守っていました。しかし、そうした自然と共に生きる生活は、干ばつや雹による被害など、自然災害の影響を強く受けます。農村では食べる物がジャガイモしかない状況も経験しました。気候変動はそうした自然災害の大きな原因の一つ。その気候変動の原因となる温室効果ガスを多く排出しているのは都市や先進国の人々なのに、先住民が不利益を被る状況に疑問を感じました。また、それを変えたいと思っても、1人の隊員には何もできないもどかしさや無力感がありました。農村での生活を経て、自分がやりたいことが明確になりました」

   任期終了後、吉田さんはボリビアで起こっていることを体系的に理解するため、イギリスの大学院に留学し、気候変動・開発・政策学を専攻。卒業を前にして、国連で働く最初のステップとして、国際機関の現場が経験できる職場を探した。そこで着目したのがJOCV枠UNV制度だった。

「JOCV枠UNV制度を通じてUNDPエルサルバドル事務所のポストに合格しました。エルサルバドルといえば当時は世界でも有数の殺人事件発生数で知られていたし、国連ボランティアという身分で活動することがキャリアになるのか？ 同時期に在ウルグアイ日本大使館からのオファーもあり、迷いました。そこで、当時、私がインターンで働いていた国連機関の駐日事務所の所長に相談したところ、『国連機関は、ボランティアであっても専門家として見なされ、自身の裁量範囲も広いので、貴重な経験になる』と後押しされ、国連ボランティアの道を選びました」

   吉田さんはUNDPエルサルバドル事務所で“持続可能な開発専門家”として、主に環境、気候変動、生物多様性に関するプロジェクトのサポートなどを行った。

「主にコミュニティが対象となる協力隊活動とは異なり、UNDPでは国レベルの政策形成や、プロジェクトの進行に携わります。そのため、エルサルバドルの政情を把握する必要があるし、自分がどのように貢献できるか模索するなど、当初は戸惑いもありました。一方で、国レベルの気候変動政策の作成に参加したり、ラムサール条約に登録された湿地保全プロジェクトに関わったことは大きな経験となりました。また、環境大臣と直接やり取りをするなど、日々の業務がダイナミックだと感じました」

   1年間の任期が満了した後は、外務省のJPO派遣制度(※)を利用して、19年からFAOの気候変動・環境・生物多様性局で働くことになった。JPOの任期終了後も引き続き国際コンサルタントとして勤務。気候変動専門家として、国際政策やプロジェクトに携わって6年になる。

「私の強みは、現地の最終受益者の顔が想像できることです。国連には本部での勤務経験しかない職員も多くいますが、政策を作る上で現地事情とのズレが生じることもあります。私は協力隊での経験から、政策が実施され、現地のコミュニティに届く時、どのような効果があるかを予想できます。国連機関での業務は、立場が違う各国の合意点を見つけるという長期間にわたるプロジェクトです。困難なこともありますし、多忙を極めていますが、大変な時には一緒に農村で生活した彼らのために仕事をしているんだ、と自分を奮い立たせています」

※JPO(Junior Professional Officer)派遣制度…国連経済社会理事会決議により設けられ、各国政府の費用負担を条件に国際機関が若手人材を受け入れる制度。日本では外務省が同制度による派遣を実施、35歳以下の日本人に対し2年間国際機関で勤務経験を積む機会を提供している。