JICA海外協力隊OVを多く採用してきた背景は？

   弊社は1955年に楽器のヤマハ株式会社から派生して設立されましたが、その創業時から世界の人々の暮らしを豊かにしたいというビジョンが根底にあります。60年代にはアフリカ向けにオートバイの輸出を始めていて、社員が実際に出張して現地の人々の暮らしを見て回っていたそうです。弊社では現在も「モビリティが世界を変える」という言葉を掲げていますが、そうした点が、そもそも協力隊の方々との親和性を持っているのだと思います。70年代に初めて協力隊OVを採用して以来、数多くの方々に入社いただいていますが、近しい志があるからこそ、ヤマハ発動機を選んでいただけるのかもしれません。また、弊社としても、協力隊を経験した方ならば、ぜひおいでいただければと考えています。

協力隊OVの資質として評価している点は？

   私は昨年から当事業部に在籍しているのですが、協力隊OVか否か、社員をパッと見て違いを感じるかといわれると、実のところわかりません。新卒で入社して勤務している社員でも、特にアフリカなどの開発途上国で仕事をしたいと当事業部を希望する方がいます。そうした人はある種“変わり者”という点が共通しているかもしれませんが、積極性の点は協力隊OVと大きくは違いません。ただ、協力隊経験のある社員からは、現地社会への考察の深さを感じます。

   弊社では直接に子会社を展開している欧米やASEAN諸国と別に、約140の国と地域にヤマハ発動機の看板を掲げる代理店を設けています。そうした現地の店を特約店と呼んでいるのですが、現地の人々とのコミュニケーション不全は往々にして生じます。そのような場面で、「彼らはこう考えるから、このように伝えないとわからないのでは」と、相手の立場に立って物事を考える姿勢が協力隊OVには多く見られます。それは単に語学試験のスコアが高ければできることではありませんし、やはり現地の人々と同じにおいや音を五感で知ってきた経験や感覚は、何物にも代え難いと思います。

   もちろん、弊社として決めたことに現地の側から従ってもらう姿勢は必要で、①ヤマハ発動機のやり方を伝え、管理する駐在員、②本社から短期的に出張して回り、各国の状況を横断的に知る本社の社員、③協力隊OVといった3種類くらいの人材がいると、組織がうまく回るという印象があります。

特に協力隊OVの取り組み方で印象的なことは？

   協力隊経験ゆえなのか定かではない面もあるのですが、当事業部の藤本顕允さん(セネガル／コミュニティ開発／2014年度3次隊)には、優れていると個人的に感じる点があります。弊社では現地の特約店の方々が単に日々のビジネスを行うだけでなく、自発的に振り返りや改善もできるよう成長を促すことを掲げています。そのため、日本から赴くテリトリー営業担当者の役割・責任として、特約店の人々と目線を合わせての活動が主体となります。こうした直接のビジネスパートナーとのひざ詰めの会話も非常に大事なのですが、藤本さんなど協力隊OVの場合、JICAや大使館、国連機関などの公的機関を気負わずスッと訪ねて情報を集めるなど、活動や発想の自由度が高い印象です。社会で官民問わずいろいろな組織が活動している中、横のつながりを意識してうまく連携できれば、商売の広がりを持たせられるでしょう。そうした認識の有無は差が出るところで、それは協力隊でJICAなどの存在が身近にある世界を経験したおかげではないかと思っています。

   現在、私も人事に携わる者として海外市場開拓事業部の業務に必要なスキルを人材要件定義の形に整理することを進めているのですが、協力隊OVが任期中に経てきた経験値はそうした定義に落とし込み難い。協力隊経験なしに協力隊のような特性を持つ人材を育てるのは、改めて難しいと感じています。