【日ASEAN友好協力50年・３】南部経済回廊から見た「連結性」のいまと課題
日本とASEANの友好協力50周年を機に、日本およびJICAがASEANと共に築いてきた信頼と発展の足跡を振り返り、未来に向けたパートナーシップ像について特集する本シリーズ。最終回となる第３回は、ASEANが一つの地域として発展し、日本とともに成長するために重要な「連結性」について取り上げます。ASEANの国々を道路でつなぐ経済の大動脈「南部経済回廊」をJICA職員らが実際に走行し、連結性の現状、そして強化に向けた課題を探りました。
【日ASEAN友好協力50年・２】共通課題に挑む！タイの高齢化対策とマレーシアの持続可能な資源利用
日ASEAN友好協力50年シリーズの第2回は、日本とASEANに共通する課題として、タイの高齢化対策とマレーシアにおける持続可能な資源利用を取り上げます。
【日ASEAN友好協力50年・１】「真のパートナーであり続けたい」東南アジア・大洋州部 早川部長インタビュー
日本ASEAN友好協力50周年の機をとらえ、日本およびJICAがASEANと共に築いてきた信頼と発展の足跡を振り返るとともに、未来に向けたパートナーシップ像について東南アジア・大洋州部の早川友歩部長に聞きました。
皆が幸せになる障害者の就労を目指して スリランカで見せる着実な成果
障害者への偏見・差別が根強くあったスリランカで、障害者の就労に対する意識が少しずつ変わり始めています。JICAが2021年に開始した「スリランカにおける障害者の就労支援促進プロジェクト」が、そのきっかけになっています。12月3日は国連が定める「国際障害者デー」。これを機に、JICAが同国で進めるプロジェクトの意義と、障害者の就労における社会的課題について考えます。
湊かなえさんインタビュー、トンガでの協力隊経験は私の宝物。「人生なんて、きっかけひとつ。思いがあるなら飛び込んでほしい」
【COP特集・2】持続可能な森林管理で地球を守る コンゴ民主共和国の森林保全プロジェクト
気候変動対策などを議論するCOP28（国連気候変動枠組条約第28回締約国会議）が、11月30日から12月12日までアラブ首長国連邦で開催されます。これを機に、JICAが協力する気候変動対策に関する取り組みを2回にわたって取り上げる本シリーズ。2回目となる今回は、世界で2番目に多くの熱帯林を有するコンゴ民主共和国での森林保全プロジェクト。持続可能な森林管理の実現で、気候変動対策、そして生物多様性保全に寄与する取り組みです。
【COP特集・1】電気も産業も。島を元気にする「久米島モデル」の可能性
地球規模で異常気象が深刻化する中、喫緊の課題である気候変動への対策などを議論するCOP28（国連気候変動枠組条約第28回締約国会議）が、11月30日から12月12日までアラブ首長国連邦で開催されます。これを機に、JICAが協力する気候変動対策に関する取り組みを２回にわたって取り上げます。１回目の今回は、沖縄県・久米島で実証事業が行われている「海洋温度差発電」、そして海洋深層水の複合利用による産業振興を含めた「久米島モデル」です。このモデルを島嶼国に導入できないか、JICAは検討を進めています。持続可能なクリーンエネルギーと産業の創出を同時に実現するこの久米島モデルの可能性とは。
国際交渉の最前線から途上国の計画策定まで 伴走の気持ちで気候変動問題に取り組むフロントランナー【国際課題に挑むひと・６】
JICAの国際協力活動には、JICA内外のさまざまな分野の専門家が、熱い想いを持って取り組んでいます。そんな人々のストーリーに着目し、これまでの歩みや未来に向けた想いについて掘り下げる「国際課題に挑むひと」。第６回は、気候変動分野のコンサルタントである加藤真さんです
秋篠宮皇嗣同妃両殿下が帰国したJICA海外協力隊員と御接見
リオオリンピック銀メダリスト飯塚翔太選手がルワンダを訪問 JICA海外協力隊員と共に、スポーツ交流や現地での指導を実施！
【TICAD30年】アフリカの自立への取り組みを尊重し、時代の変化に合わせた協力を 梁瀬アフリカ部長インタビュー
TICAD（アフリカ開発会議）が始まって30年を機に、JICAの取り組みを振り返り、アフリカとの未来を展望する【TICAD30年】シリーズ。今回は、JICAアフリカ部梁瀬直樹部長にインタビューしました。JICAはこれまで、TICADでの議論を通じて、人づくり、アフリカのオーナーシップの尊重、日本の経験の活用の３つを柱にして、アフリカが直面する課題やニーズに合わせた協力をしてきました。その歩みとこれからを、「平和と安定」、「民間連携と人材育成」、「アフリカでの広域協力」をキーワードに、梁瀬部長自身の経験も交えながら伺いました。
日本と途上国をつなぐJICAの外国人材受入支援
人口減少・少子高齢化が進む日本では、社会や産業が活力を維持するうえで、外国人材の活躍が今や不可欠となっています。JICAは2021年「外国人材受入支援室」を新設し、より適正かつ効果的な外国人材受入れの実現に貢献すべく動き出しました。
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