マダガスカルから世界の大舞台へ！ 7人制ラグビー女子チーム、2024年パリオリンピックへの挑戦
天皇皇后両陛下が帰国した青年海外協力隊と御懇談
安全な水を、もっと多くの人に。水汲み労働の解放から、ケニアの未来をつくる【国際課題に挑むひと・５】
JICAの国際協力活動には、JICA内外のさまざまな分野の専門家が、熱い想いを持って取り組んでいます。そんな人々のストーリーに着目し、これまでの歩みや未来に向けた想いについて掘り下げる「国際課題に挑むひと」。第５回は、ケニアの水問題解決に挑む坂本大祐さんです
感染症の脅威から世界を守る―G7保健フォローアップ・サイドイベント
「博士ちゃん」と迫る大エジプト博物館とツタンカーメンの至宝！
謎が多いからこそ多くの人が魅了される古代エジプト文明。小学１年生のときにその魅力の虜になった「古代エジプト博士ちゃん」こと田中環子さんが、同じく小学１年生のときにツタンカーメンに魅了され考古学者になったという金沢大学教授の河合望さんに、エジプトのギザで開館準備が進められている大エジプト博物館や収蔵予定のツタンカーメンの至宝について、そして同博物館の開館に向け進められてきたJICAの協力プロジェクトについて話を聞きました。JICAの松永秀樹中東・欧州部長がナビゲートします。
“秘境”インド北東部のインフラ開発最前線！現地事務所長に聞く、アジアの結節点のいま
「秘境」「陸の孤島」と称されるインド北東部で、地域間の連結性を改善して社会開発を促すため、総延長750キロ超におよぶ道路整備が進んでいます。これらの道路が整備されることで、インド国内の移動を容易にするだけでなく、隣接するバングラデシュなど周辺国との経済連携の強化にもつながります。雄大な自然と、民族・文化などの多様性があり、またインドにとってインドと東南アジア諸国連合（ASEAN）を陸路で結ぶ重要な玄関口であるインド北東部。その特徴とインフラ開発の現状を、JICAインド事務所の斎藤光範所長に聞きました。
日本社会の多様化から考える、これからの教育に必要なこと
近年、日本社会のグローバル化は、教育現場にも大きな変化をもたらしています。2022年６月には在留外国人数が過去最多の296万人に達するなど、日本で暮らす外国人は増加の一途をたどっており、外国につながりのある子どもの数も年々増えているのです。
技術と知見で国の未来をつくる 防災のスペシャリストが語る、国際協力というフロンティア開発の醍醐味【国際課題に挑むひと・4】
JICAの国際協力活動には、JICA内外のさまざまな分野の専門家が、熱い想いを持って取り組んでいます。そんな人々のストーリーに着目し、これまでの歩みや未来に向けた想いについて掘り下げる「国際課題に挑むひと」。第4回は、防災のスペシャリストである小池徹さんです
林外務大臣と駐日大使団が駒ヶ根訓練所を訪問、派遣前のJICA海外協力隊候補者と懇談
【TICAD30年】重要性が高まるアフリカとの連携強化に向けて 田中理事長インタビュー
日本政府の主導で1993年に始まったTICAD（アフリカ開発会議）が、今年で30年を迎えます。これまで8回を数えるTICADでの議論を通じ、日本は常にアフリカ諸国に寄り添った開発協力を続けてきました。気候変動、パンデミック、ロシアによるウクライナ侵略など、複合的危機の時代と言われる今、アフリカへの取り組みはどうあるべきか。国際社会におけるアフリカの重要性やTICADの意義、そして対アフリカ関係におけるJICAの役割を、田中理事長に聞きました。
【パキスタン洪水から１年】協力関係が生んだ迅速な支援と、未来を見据えた洪水リスク削減への動き
見渡す限り茶色の水に覆われた大地、崩れた家屋を前に途方に暮れる人々——。昨年6月から8月にかけて、パキスタンで断続的に降り続いたモンスーンによる豪雨が大洪水をもたらし、3,300万人もの人々が被災しました。特に社会的に弱い立場にある人たちはより厳しい状況に置かれ、JICAがこれまで協力を続けてきた女性家内労働者(*1)たちも、家を失うなどの大きな被害を受けました。そのような脆弱な立場にある人々に対し、JICAは築き上げてきた協力関係によって洪水直後から迅速な支援を実施。洪水から１年を経た現在は、次の災害を防ぎ、パキスタンの経済発展を下支えするため、以前から進めていた洪水リスク軽減への取り組みを加速させています。
市民参加による細やかな途上国支援、そして国内の課題解決へ
2022年12月に創設20周年を迎えたJICAの「草の根技術協力事業」。日本のNGOや民間団体、地方公共団体、大学などが企画した途上国への協力活動をJICAが業務委託し、共同で実施する事業です。これまでに世界77か国で、531団体が参加し1368件のプロジェクトを実施。近年では途上国での活動の知見を、日本国内の課題解決に生かす団体も増えてきています。
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