誰もが参加できる研修で森林と人々の生活を守る　マダガスカル

研修の実施モデルは、「実施責任者」「現場管理者」「住民講師」の3層構造だ。実施責任者は、農業省や環境省の出先機関、現地NGOで、彼らが住民のニーズを踏まえて、各自治体で普及する技術を決める。そこから自治体に配置されたスタッフが現場で研修を監理する一方、住民の中から養成された800人以上の講師が研修の開催を自分の村の人々に知らせ、技術を教える役割を担う。講師の養成に当たっては、過去に他のプロジェクトで技術を教わったことのある人など、村の中でノウハウを持つ住民が指導役を務めたという。こうして、地域の人的資源を活用して情報伝達や能力向上を図ることで、全住民を取り込んでいった。

講師の指導の下、住民たちは植林のための苗床作りから、育った苗木を山肌に植える技術までを身に付けた。一方、ラバカの被害を減らす方法の研修では、まず、"ラバカは神の仕業"と考えている住民たちに映像資料を見せて被害を軽減できることを理解してもらい、その上で被害をこうむっている住民を集めて対策に必要な材料の調達を分担。雨期の前に土留めの柵を作る実地研修を行った。「自分たちで設置した柵の効果を実感した住民は、研修後も柵を増設しています。身の回りの材料で作るので、住民たちだけで維持管理が続けられ、活動の継続性が高いのも、このモデルの利点です」と三浦さん。

研修の結果、4年間で238万本の植林、100カ所以上のラバカの土留め、2万1000個の改良かまど、2万3000本のライチ苗木生産、12万匹以上の稚魚生産が実現した。住民たちは、「これまでの援助と違って、皆が等しく技術を身に付けることができ、本当に困っている人の役に立つのでうれしい」と話している。ある住民は、土地を持たず村で弱い立場にあったが、講師となって村のために全員を研修に参加させるなど尽力した結果、住民の信頼を得て自治体選挙で議員に選出されたという。

地域の人材や資源を最大限に活用し、多くの住民が実施できる簡単な技術を、"誰もが参加できる研修"を通じて普及し、定着のためのフォローアップを行う－三浦さんらプロジェクトチームが対象地の実情にあわせて作り上げたこのアプローチは、現在、他のドナーが同国で実施するプロジェクトでも取り入れられている。

同様の考え方に基づくプロジェクトが2013年からマラウイでも実施されている。同国最大の商業都市ブランタイヤ市近隣の農村地域では、無秩序な森林伐採や地形にそぐわない耕作が土地の保水能力の低下と降雨による土壌流出を引き起こし、収穫量が減少している。そこで、農民に植林・育林と環境に配慮した農業を促すのが、このプロジェクトの狙いだ。

このようなプロジェクトでは、従来は省庁やNGOがごく少数の農民に技術を伝え、彼らが多数の人々に普及するのが一般的だった。しかし、このプロジェクトの発想は逆だ。同国の環境省などの3省庁が技術普及対象の村々で、昨年末までに約3000人の農民を講師として育成。彼らが近隣農家を15世帯ずつ受け持つことで、技術がもれなく村に行き渡るようにしている。農民たちは、等高線に沿って畝の方向や長さ、間隔を決めることで、雨水が滞留・浸透し、土壌流出を防げることなどを学び、自分の畑でも早速実践して、取り組みを継続しているという。

総括を務めるアイ・シー・ネットの小野澤雅人さんは、今回の両国の成果を踏まえ、「多様なアフリカ社会で、特定の手法が国や地域を越えて同様の効果を得たことは、貴重な事例といえるでしょう」と話す。地域の課題に対する住民の理解を促進し、その解決に向けて、等しく技術を身に付ける機会を提供する研修が、森林や土壌、そこにある人々の生活を守っている。