プロジェクト第一回合同調整委員会

2015年4月にプロジェクトを開始して約9ヵ月、第1回日本・ミャンマー合同調整委員会（Joint Coordinating Committee：JCC）を2016年1月12日に開催しました。これまでのプロジェクトニュースでお伝えしてきましたように、基礎医学の日本人教授12名が現地視察を終え、提言などをミャンマー側に伝えることができるようになり、臨床医学では12名中5名の短期研修員が日本より帰国したタイミングで、本年度の活動進捗の確認と次年度活動に向けての改善点を協議するのが目的です。

JCC議長は保健人材開発管理局（DHPRDM）局長のProf. Dr. Nwe Nwe Oo が務め、国内の病院を統括する医療サービス局（DMS）局長のProf. Dr. Myint HanもJCC委員として出席しました。この他にミャンマーからはDHPRDMの人材開発課長、4医科大学の学長、ヤンゴン第一医科大学の臨床分野の教授陣（病理科、産婦人科、放射線科、麻酔科、消化器内科）等が出席しました。

日本側からは、六大学医学部ネットワーク（Med-SUN）を代表し槇野博史岡山大学病院長が挨拶を行い、病理学の博士課程研修員を受入れている長崎大学福岡順也教授、救急医療の短期研修員を指導する岡山大学氏家良人名誉教授、産婦人科の短期研修員を指導する新潟大学榎本隆之教授がそれぞれ日本での研修状況を報告しました。

報告を通じて、六大学での臨床研修が各領域で求められるコンピテンシーを獲得すべく、研修前後の研修者・指導者双方によるアセスメントに基づいたシステマチックな研修方法であることをミャンマー側は改めて理解し、また、日本側としても、適切な研修員の人選が成功の要であることや帰国後の普及セミナーにより日本での研修効果を4大学全体に波及させることができることを強調しました。また、臨床医学については、ミャンマー側からも3年後の博士課程修了者の帰国を見据えて、今から研究環境の整備を始めなくてはならないとの心強い発言がありました。ミャンマーの政権交代が実現する2016年に、医学教育についても国際水準に一歩でも近づきたいと努力する日本・ミャンマー双方の関係者の意気込みが、次年度以降のプロジェクト活動の推進力となるように感じられました。