共に見つけ出す　赤潮対策への道筋　チリ

海中のプランクトンが異常増殖し、海水が真っ赤に染まる「赤潮」。
日本では毎年のように全国各地の海で確認されているが、南米のチリでも2016年に記録的な赤潮が発生し、漁業に甚大な被害をもたらした。
これを受けて、日本の研究者たちが協力し、赤潮の発生を早期に予測するための研究プロジェクトが始まった。

水産業界を悩ます赤潮　前例のない研究が始まる

南米大陸の南西部に位置し、南北に長い海岸線を生かした水産業が盛んなチリ。日本もチリ産のサケを輸入しており、スーパーなどでもよく見掛ける。しかし2016年、チリでは大規模な赤潮の発生によって養殖場で約2300万匹ものサケが窒息死し、約1000億円の損害が生じる事態となった。

赤潮は、主に植物性プランクトンが異常増殖し、海や川などの水が変色する現象のこと。生活排水や工場排水が海に流れ、海水に含まれるリンやチッ素などの栄養分が多くなることが原因の一つと考えられているが、詳しい発生のメカニズムは分かっていない。

そこで、京都大学、岡山大学、中央水産研究所の3つの大学・研究機関が、チリの3大学と手を組んで立ち上げたのが、赤潮発生のメカニズムを究明し、発生を早期に予測するための研究プロジェクトだ。このプロジェクトは政府開発援助（ODA）を活用し、日本と開発途上国の研究機関が地球規模の課題解決に向けて共同研究を行うSATREPS（サトレップス）事業として、来年4月から5年間行われることになっている。

「チリ側の代表機関であるラ・フロンテラ大学の教授とは、学会で知り合って以来15年間の交流があります。昨年、その教授と魚病由来の病原菌に関する共同研究を進めていたとき、ちょうど大規模な赤潮が発生したのです。赤潮の調査は、共同研究の内容とも少なからず関連があるのではないかと考え、プロジェクトを立ち上げました」。こう説明するのは、日本側の研究者代表を務める京都大学大学院医学研究科の丸山史人准教授だ。

プロジェクトでは、まず赤潮の原因物質を特定するため、海水を採取して遺伝子解析を行うことにしている。従来の研究と異なるポイントは、プランクトン単体に注目するのではなく、赤潮全体を、藻類をはじめ、ウイルスや細菌といった微生物を含む生態系として考え、その中でどの物質がプランクトンの増殖を引き起こしているのかを明らかにするという点だ。原因物質が特定されたら、今度は海水からその物質だけを検出できるキットの開発を進めていく。最終的な目標は、海水をモニタリングしながら赤潮の発生を予測するシステムを開発することだ。

この予測結果をサケ・貝などの養殖業者や地元の零細漁民に発信することによって、赤潮が発生する前に、海水の栄養分を増やさないように餌を与えるのを止めたり、赤潮の影響を受けない場所に魚を移動させたりと、対策を講じることができるのだ。