【OJTレポート】JICAの支援で防災を学ぶ研修員と意見交換！@ICHARM
2026.06.08
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JICA筑波は、2026年5月11日から22日にかけて、JICA本部で勤務している新人職員6名を受け入れ、OJT（職場内訓練）を実施しました。新人職員がOJTで経験した内容をフレッシュな視点でまとめた記事をシリーズで紹介します。
5月21日（木）、つくば市内の水災害・リスクマネジメント国際センター（ICHARM）にて、防災について学ぶ研修員とJICA新入職員による意見交換を行いました。
ICHARMは、水災害による被害の軽減を目的として、国際連合教育科学文化機関（UNESCO）と日本政府の合意に基づき設立された研究・人材育成機関です。水災害に関する専門知識に加え、経済学や社会学など幅広い分野を横断的に学ぶことにより、単なる知識の習得にとどまらず、その実践的な活用を目指しています。
JICAはICHARMの協力のもと、 洪水災害が多発する開発途上国において水災害リスクを削減できる人材の能力強化を目指した研修事業を実施しています。ここで学ぶ研修員の多くは、アジアやアフリカの省庁や研究機関で勤務しており、日本における知識や経験を持ち帰り、自国における防災・減災に役立ててもらうことを目的に来日しています。
意見交換では、「日本と各国が双方向の関係で協力を進めていくことが重要」といった声が挙がりました。JICAはこれまで、インドネシアの台風被害やマラウイの洪水被害に対する緊急援助を実施してきましたが、日本もまた、地震や台風などの自然災害が多い国です。
そのため、同じように自然災害の被害を受けている国々と研究協力や情報共有をすることは、日本にとっても防災・減災の強化につながります。参加したスリランカの研修員は、「スリランカは、JICAから多くの支援を受けているが、防災での共同研究などを通して、日本に恩返しすることは今からでもできる」と語りました。
今後もJICAは、一方的に支援するのではなく、研究協力や情報共有などを通じて、互いに学び合い、支え合う国際協力を推進していきます。
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