jica 独立行政法人 国際協力機構 jica 独立行政法人 国際協力機構

2021~22年度制作 JICA-Net新作マルチメディア教材

2021~22年度に新たに制作された7教材をご紹介いたします。

インドネシア国中部スラウェシ地震復興支援:コミュニティ再生・生業回復の取り組み-日本の復興経験の現地適用化-

自然災害からの復興におけるコミュニティ再生・生業回復の取り組みを通じた災害に強い地域社会づくりの経験と知見、および日本の災害復興の経験のインドネシアへの現地適用化の事例を国内外に紹介するもの。
日本の復興経験に基づき、復興の段階から災害に強いコミュニティづくりおよび被災者に寄り添った支援の重要性を伝える。

【画像】

分野課題:都市開発・地域開発
言語:Japanese English Spanish

日本の科学技術・産業発展と工学教育

現在世界でもトップクラスの科学技術を持つ日本。日本の科学技術と産業の発展を支えたのは、高度産業人材を社会に送り出す工学高等教育でした。第1部では日本の工学系高等教育の歴史を振り返り、第2部ではJICA高等教育プロジェクトを事例にしながら、途上国への日本の工学教育の伝播と活用について紹介します。
日本の政府や大学が工学教育・研究をどのように充実させ産業界・学術界が必要とする人材を育成・供給し技術開発を行ってきたかを国内外で紹介す目的で制作されています。

【画像】

監修者:教育ナレッジ・マネジメント・ネットワーク(KMN)
分野課題:教育
言語:Japanese English

SHEPアプローチ研修 実践編

「作ってから売り先を探す」から「売れるものを作る」の農家の意識変革をもたらすSHEPアプローチは、日本の農業普及から多くのヒントを得て開発されました。この実践編動画では、実際に世界各国にてSHEPアプローチに取り組む農家や普及員の声を紹介します。
2019年の第7回アフリカ開発会議(TICAD VII)において「SHEPを通じた小規模農家100万人のより良い暮らしを目指す共同宣言」が表明されており、2030年までの達成に向けてJICAプロジェクトだけでなく他ドナーやNGO等と連携した活動の展開が求められています。SHEPの実施者は課題別研修を中心に育成していることから、本教材にて研修のポイントを伝えることにより、対面での講義を受講せずとも遠隔でSHEP実施者育成の促進を目的として、動画を作成しました。
2020年度に作成したマルチメディア教材「SHEPアプローチ研修ダイジェスト」と本教材と併せて視聴することにより、研修で活用する際により詳細な情報を事前に得ることができます。

【画像】

分野課題:農業開発・農村開発
言語:Japanese English French Spanish

デリーメトロが人々の生活を変える-JICAが協力するデリーメトロ整備-

JICAが長年にわたり協力を行い、シャイニング・イグザンプルとも呼ばれるデリーメトロ(デリー高速輸送システム建設事業)について、日本の協力によって浸透した、1)安全管理・工期遵守、2)整列乗車・定時運行、3)女性専用車両・障害者配慮、4)環境負荷軽減、などの社会インパクトをDMRC(デリーメトロ公社)及びJICAの関係者のインタビューを交えながら紹介するもの。
デリーメトロを例に、インド社会に対するJICAの貢献を紹介すると共に、日印の国際協力について理解を促進する。

【画像】

関連案件:デリー高速輸送システム建設事業フェーズ1~4
分野課題:運輸交通
言語:Japanese English

里海創生-人と海との共生のあり方-

日本の沿岸部で実践されている里海は、豊かな自然と人々の生活との共存を図る一つの社会生態系システムです。本教材では、多様な関係者が積極的に連携・協力し創意工夫を凝らして進める日本の里海創生への取り組みを詳細に解説・紹介します。
世界各地の沿岸域では、気候変動や海洋汚染、乱開発の影響により環境劣化が進行し沿岸住民の生活も脅かされています。人と自然の共存に試行錯誤を重ねてきた日本の里海の経験は、同じ課題に直面する開発途上国の関係者にとっても有用な知見といえます。こうした情報の共有と活用によって沿岸資源の持続的な利用が促進され、SDG14の達成に向けた取り組みへの貢献にも繋がることが期待されます。

【画像】

分野課題:水産
言語:Japanese English French

国際協力を日本の文化に-市民参加-

JICAは、国際協力に関わりたいという市民の想いを、開発途上国に届けるための市民参加協力事業を実施しています。
NGOや自治体等各団体の規模や経験に合わせた市民参加スキーム(NGO等活動支援事業、JICA基金活用事業、草の根技術協力事業、NGO・自治体との連携)を紹介します。
これから市民参加事業に関わりたいと考える方や、市民参加事業に携わっている方々に同事業の概要を伝えるためのツールとして作成されています。
コロナによって世界では脆弱層の貧困や基礎的な医療などのサービスが行き届かないなど、更に格差が拡大しており、ますます市民目線による取り組みが求められている状況下で、さらに多様なアクター・セクターでの国際協力の担い手が広がることを期待されます。

【画像】

分野課題:市民参加
言語:Japanese English French Spanish

国際協力を日本の文化に-草の根技術協力事業-

JICAの市民参加協力事業の大きな柱の一つである、草の根技術協力事業は、途上国での国際協力活動を広げていくために、ぜひ活用していただきたいスキームです。
実際に企画や実施を行う際のポイントを紹介していきます。
草の根技術協力事業への応募を検討・実施する団体に対して、草の根技協の重要な視点や3つの事業形態について理解を深めるためのツールとして作成されています。
また、プロジェクトを成功させるためのポイントを具体的な案件事例と共に紹介し、事業の質向上に繋げることが期待されます。

【画像】

分野課題:市民参加
言語:Japanese English French Spanish