国際理解教育/開発教育教員セミナー -授業に役立つ参加型学習の手法を学ぼう!-

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JICA横浜では、開発教育・国際理解教育に関心のある神奈川県・山梨県内の教員や教育関係者の方々などを対象に、毎年基礎編2回と応用編1回、国際理解教育/開発教育教員セミナーを実施しています。

募集情報

【オンライン特別企画】-JICA関係者が見た世界の文化事情-

毎年、JICA横浜にて実施している「国際理解教育/開発教育教員セミナー(応用編)」を、今年は全国どこからでもご参加いただけるオンラインにて実施いたします。

やっぱり色々な文化に出会うのって楽しい!文化の捉え方や切り口も十人十色!
自分の文化観を問い直し、教育の中での文化の扱い方のヒントを一緒に考えてみませんか?
今回は、オンライン特別企画として「JICA関係者が見た世界の文化事情」をテーマに、東南アジア、中東、アフリカ、大洋州のJICA関係者より、それぞれが見て感じた各国の文化事情についてお伝えいたします。

日時

2021年2月13日(土)10:00~17:00

会場

オンライン配信(「Zoom」を使用します)

対象

小・中・高等学校等の教員(担当教科は問いません)
国際理解教育/開発教育にご関心のある教育関係者の方

定員

100名程度

参加費

無料(参加にかかる通信費は参加者負担)

内容(予定)

  • 基調講演
    早稲田大学教授/かながわ開発教育センター代表 山西 優二 氏
  • ゲストトーク
    東南アジア、中東、アフリカ、大洋州のJICA関係者より、それぞれが見て感じた各国の文化事情についてお伝えします
  • ゲストトーク登壇者
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    「髙嶺 直己(たかみね・なおき)氏」
    髙嶺 直己。29歳。横浜市出身。東北の復興支援ボランティアの経験や自分の視野を広げるためにJICA海外協力隊に応募し、“最後の秘境”と呼ばれるパプアニューギニアへ派遣される。現地の小学校に赴任し、算数教育やICTの整備に努めたが、半年でコロナのため日本へ帰国。現在は育休代替として横浜市の中学校に勤務し、社会科とESDを担当。今やりたいことは、協力隊の経験を生かして学校を変えること。

    「小川 紀子(おがわ・のりこ)」
    JICAカンボジア事務所
    1971年生まれ。アパレル企業就職後、JICA海外協力隊(当時の名称は青年海外協力隊)婦人子供服隊員として1996年にカンボジアに赴任。その後、カンボジアで国連ボランティア、NGO等を経て2008年より現職であるNGO-JICAジャパンデスクの担当としてJICAカンボジア事務所に勤務。国際協力の情報センターJICAプラザの運営、広報、スタディーツアーの受け入れ等、開発教育を担当。

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    「廣瀬 勝弘(ひろせ・かつひろ)」
    JICAエジプト事務所
    民間企業で勤めた後、ヨルダンでJICA海外協力隊(当時の名称は青年海外協力隊)として環境教育活動にあたる。帰国後はJICA国際協力推進員(埼玉県)として開発教育や協力隊募集事業などに従事、2018年夏から現職。エジプトでは日本式教育の導入が進められており、協力隊事業を通して携わっている。

    「小田 佳世子(おだ・かよこ)氏」
    東京都公立中学校の国語科教員。現職教員参加制度を利用し2019年7月から約8カ月間ガーナ共和国に派遣される。配属先はイースタン州にあるガーナ教育事務所。現地では、近隣の小中学生にパソコンを教えることや、日本の在籍校とのやり取り等を通し両国の国際理解教育を行っていた。

  • グループディスカッション(トピック例)
    「文化の捉え方、切り取り方、様々な視点や方法について」
    「私たちは教育の中でどのように文化を扱うのか?」
    「何のために異文化を理解する必要があるのか?」

主催:JICA横浜
協力:かながわ開発教育センター(K-DEC)
後援:神奈川県教育委員会、山梨県教育委員会、横浜市教育委員会、川崎市教育委員会、相模原市教育委員会、神奈川県高等学校国際教育研究協議会(一部予定)

申込方法

お申込みは、申込フォームよりお願いいたします。

(注)お申込みいただいた方に参加用のURLと視聴方法をセミナー前日<2月12日(金)16:00頃>にご案内いたします。
(注)3営業日以内に申込受付のご連絡をいたします。万が一、受付のメールが届かない場合には、お問い合わせ先までご連絡をお願いいたします。
(注)参加申し込みにおいて入手した個人情報は、JICAが行う開発教育支援事業のみに使用いたします。

お問合せ

株式会社メディア総合研究所
JICA横浜 開発教育教員向け研修運営事務局
担当:福田・菊地
メール:jica-yokohama@mediasoken.jp
電話番号:0120-441-172

(注)在宅勤務中につき、お問い合わせはできるだけメールにてお願い申し上げます。

関連ファイル

関連リンク

過去の実施報告

過去の実施報告は下記リンクをご参照ください。