質の高いインフラ開発でジェンダーギャップを削減するには？ウェビナーで議論—山田研究員

2021年3月26日、経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development: OECD）開発センターによる国際女性の日を記念したイニシアチブ「OECD March on Gender」の一環で、同センターの湯浅あゆ美副所長がモデレータ—を務めたウェビナー「DevTalks - Quality for equality? Making quality infrastructure work for gender equality」が開催されました。

質の高いインフラへのアクセスの欠如は、教育や雇用といった多くの機会を女性から奪ってきました。このウェビナーでは、どのようにジェンダー主流化を加速し、インフラ開発にジェンダーへの配慮を組み込むか、またどのように意思決定プロセスへの女性の参画を推進するかについて議論が行われ、JICA緒方貞子平和開発研究所（JICA緒方研究所）の山田英嗣研究員が参加しました。

続いて山田研究員は、インフラプロジェクトにおいて質の高いインフラとジェンダー主流化がどのように女性の経済的福祉にとって有益か、JICA緒方研究所の研究プロジェクト「インフラ事業のインパクト分析研究に係る案件選定・分析手法検討」の結果に基づき発表。JICAが1990年代から支援してきたインドでの地下鉄（デリーメトロ）建設プロジェクトのケーススタディーを引用し、地下鉄ができたことにより駅近隣で女性の就労が進んだことを示しました。また、ペルーのバス高速輸送システムやリマメトロなど、女性の雇用機会と経済的福祉を改善した他のインフラプロジェクトの研究結果も、デリーメトロの研究で得られた定量的な結果を支持するものとなったと述べました。さらに、ベトナム・ホーチミン市での女性建設作業員を増やすためのクオーター制の導入やデリーメトロでの性犯罪防止の監視カメラの設置など、ジェンダーの問題に対応した手法を紹介しつつ、こうしたインフラプロジェクトについての研究実例が非常に少ないことにも言及。学術的根拠に裏付けられたより良いインフラ政策を生み出すためには、こうした研究が進んでいないことが大きな障壁の一つになっているとし、より正確な根拠と柔軟なプロジェクト設計が必要であり、それによりプロジェクトを通して実験しつつ、どのような介入がどのような結果を生むのかの評価が可能になる、と強調しました。