低・中所得国では、思春期の性と生殖に関する健康と権利は、現在も公衆衛生上の重大な問題となっており、健康、教育、経済に悪影響を及ぼしています。ウガンダでは、10代での望まない妊娠率の高さが大きな課題です。本研究では、ウガンダ東部における未婚の若者の望まない妊娠に関連する要因を調査しました。

2024年2～3月にかけて、イガンガ県とブギリ県で、15～19歳の未婚の思春期男女を対象とした横断研究を実施しました。構造化アンケートを使用して、モバイルマネー店舗で対象となる顧客への対面インタビューを通じてデータを収集しました。変数には、社会人口学的特性、性行動、避妊に関する知識、モバイルマネー店舗の利用状況、環境要因が含まれます。多変量ロジスティック回帰分析を用いて、望まない妊娠に関連する要因を特定しました。

対象となる1,267人の若者のうち、876人に性交経験があり、そのうち22.5%（n=197）が望まない妊娠の経験があると回答しました。妊娠の可能性を低くしていた要因として、学校に在籍していること（調整オッズ比 [AOR]=0.36、95％信頼区間 [CI]：0.24〜0.54）、親と同居していること（AOR=0.48、95％ CI：0.33〜0.69）、教師が生徒の生活や悩みを把握していること（AOR=0.56、95％ CI：0.37〜0.84）が挙げられました。妊娠の可能性を高める要因としては、避妊具の使い方に関する知識があること（AOR=2.28、95% CI： 1.16〜4.49）、保護者とのコミュニケーションがあること（AOR=1.91、95% CI：1.32〜2.75）、避妊に関する親のサポートがあること（AOR=1.64、95% CI：1.03〜2.59）、携帯電話を所持していること（AOR=2.31、95% CI：1.09〜4.90）でした。妊娠を経験した若者は、地域ベースの配布員（community-based distributors）を性と生殖に関する健康についての情報（AOR=1.72、95% CI：1.11〜2.66）および避妊具の入手先（AOR=4.76、95% CI：2.39〜9.47）として利用しやすいと考える傾向が有意に高いことが分かりました。

ウガンダ東部では、未婚の若者のうち4分の1弱が、妊娠経験または相手を妊娠させた経験を有していました。就学と親の関与は、若者の妊娠と負の相関関係にありました。多くの若者は、望まない妊娠を経験して初めて避妊に関する知識と支援を得ている可能性があります。施設ベースの選択肢より、コミュニティーベースのサービス提供が好まれました。十分な支援を受けられていない未婚の若者にアプローチし、適切な避妊具の使用を促進するためのコミュニティーベースのプラットフォームを開発するため、さらなる研究が必要です。