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Rethinking Cost–Benefit Analysis for Infrastructure Projects: Insights from Japan’s Official Development Assistance Loan Projects

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費用便益分析(Cost–benefit analysis: CBA)、特に経済的内部収益率(Economic Internal Rate of Return: EIRR)は、インフラ事業の評価において依然として重要な役割を果たしています。

本研究は、2001〜2020年度の日本の円借款により融資された387件のインフラ事業のEIRRデータを用いて、傾向を分析しました。その結果、経済インフラおよびブラウン・フィールド型のプロジェクト(改修事業)は一般的に高いEIRRを示す一方で、タイド事業(契約が主に日本企業に紐づけられている事業)とアンタイド事業の間には有意な差は見られませんでした。また、84件の事業について事業前後のEIRRを比較したところ、需要、事業費、事業期間の変化などの要因により推計値が変動する可能性が示され、EIRR推計に伴う実務的な難しさが示唆されました。さらに質的分析からは、人道的ニーズ、国家開発の優先事項、外交上の利益といった非経済的な要素も、融資判断に影響を及ぼし得ることも示唆されました。

総じて、CBAは依然として有用で広く用いられる手法である一方で、本研究の結果は、インフラ事業の多面的な価値を捉える持続可能性志向の評価手法で補完することの重要性を示唆しています。

著者
遠藤 慶、 土方 祐治、 三輪 勇斗、 高山 暉啓、 平良 靖
発行年月
2026年2月
出版社
MDPI
掲載誌
Sustainability
言語
英語
ページ
21
関連地域
  • #アジア
  • #大洋州
  • #中南米
  • #アフリカ
  • #中東
  • #欧州
開発課題
  • #インフラ
研究領域
地球環境
DOI
https://doi.org/10.3390/su18041888
研究プロジェクト