世界的な危機をもたらした新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によるパンデミックへの対応については、ワクチンの迅速な開発で大きな成果をあげた一方で、主要国によるワクチンの買い占めや医療物資の輸出制限など、健康危機における連帯の脆弱性をも明らかにしたと指摘。その上で、瀧澤主席研究員は、日本が先進主要国の中でも最大規模のCOVID-19対策に関連した政府開発援助（Official Development Assistance: ODA）を提供したこと、また、ベトナムのチョーライ病院やガーナの野口記念医学研究所のように、長年日本がODAを通じて能力強化を支援してきた低・中所得国の基幹病院や医学研究所などが各国のCOVID-19対策において中心的な役割を果たしたことも紹介しました。

また、パンデミック対応への反省を踏まえた、健康危機に備える新たな国際協力の枠組みづくりの最近の動きについて、統治（国際保健規則の改訂、パンデミック条約の制定）、資金（パンデミック基金、G7の開発金融機関による取り組み、新たな円借款スキーム）、体制（医療物資や医療人材の確保）の観点から整理しました。その上で、今後の日本が果たし得るグローバルな感染症対策への貢献の在り方として、「世界エイズ・結核・マラリア対策基金」や「Gaviワクチンアライアンス」といったサービス提供型グローバルヘルス・パートナーシップ（GHP）を通じた技術の普及や市場形成への貢献、「グローバルヘルス技術振興財団」や「感染症流行対策イノベーション連合」などの研究開発型GHPを通じた技術革新への貢献、二国間・多国間の開発協力機関を通じた人材育成や組織・制度強化への貢献、政府や市民による外交を通じた世界的な共通目的や共感の醸成への貢献を提示し、特に学会などの問題意識を共有する専門家が国を超えて協力することの重要性を指摘しました。

この講演にはJICA専門家経験を有する学会員なども参加し、臨床の専門家が国際協力に参画する意義やJICAとの協力の可能性、国際協力においてもサイエンスを重視する姿勢の必要性などについて、活発な意見が交わされました。