多くの開発途上国では、経済発展や人口増加、都市化の進展に伴い、廃棄物処理や水質汚濁、大気汚染などの環境問題が従来以上に深刻化しています。また、気候変動は、世界のあらゆる国々の安定と繁栄、人間の安全保障にとって脅威となっています。​

しかし、環境問題の多くは複雑な要因が絡み合って発生しており、短期的な解決策を見出すことは困難であるほか、環境問題・気候変動の科学的な分析、対処のための法制度設計、政策実施上で検討が必要な事項は多岐にわたっています。そのため、開発途上国における環境問題や気候変動への対処を考察し、自然科学分野で蓄積された最新の知見や方法を取り入れながら、開発協力の現場での経験やデータを踏まえた研究が重要です。​

このような状況の中、地球環境領域では、SDGsや気候変動対策への取組みを促進する評価手法・指標に関する研究、持続可能な開発を可能にする要因に関する研究を行っています。​​また特に気候変動への適応問題に着目し、気候変動適応策の効果を定量的に評価する手法の研究を行っています。​

研究プロジェクト(終了)