新型コロナウイルス感染症の感染拡大による学校閉鎖後、マダガスカル教育省は、「Teaching at the Right Level（TaRL）」と呼ばれる、読み書き・計算にかかる教授法研修の普及を開始しました。本研究では、隣接する県境付近の学校を調査対象として介入効果を差の差分析により推定しています。

JICAの技術協力「みんなの学校プロジェクト 」を受けて、マダガスカル教育省により、保護者、教員および地域住民の協力を通じて子どもたちに対して補習活動を展開するための介入パッケージが開発されました。本研究では、ランダム化比較試験により介入パッケージの効果を検証しています。

上記の論文を執筆したJICA緒方研究所の丸山隆央 主任研究員が、慶応義塾大学の伊芸研吾特任准教授とともに、2024年国際開発学会の学会賞を受賞しました。

世界的に普及している公文式学習法（個人別・学力別に自学自習で学ぶ学習法）が、バングラデシュの貧困地域に住む生徒の認知能力と非認知能力の向上に与える効果について、フィールド実験を通じて検証しています。

パプアニューギニアでのテレビ番組を活用した授業の改善プロジェクトの導入が、初等教育の最終年に実施される全国テストの算数、総合科目（30％が科学、70％が社会科などで構成）、英語の成績にどのような影響を与えるか調査しました。

マレーシア、インドネシア、ベトナム、カンボジアの主要大学10校で大規模な質問紙調査やインタビュー調査を行い、そのデータをもとに教員の海外留学経験の変遷と、それが教員の活動や大学の発展に及ぼしたインパクトを分析しました。

上記の書籍が、2025年3月、比較・国際教育学会（Comparative and International Education Society: CIES ）にて2025 CIES SAIS SIG Best Book Awardを受賞しました。

上記の書籍の編者を務めた萱島信子 シニア・リサーチ・アドバイザーに、開発途上国の教育を取り巻く状況の変遷を踏まえ、アセアンの大学教員への大規模な調査研究から得られた発見について聞きました。

もっと詳しく知りたい方はこちら↓

1950年代以降、日本政府、JICA、NGOなどの多様なアクターが行ってきた教育協力の歴史を振り返り、その変遷や特徴を論じることにより、日本の国際協力が何を目指し、どのような貢献を行い、どのような課題に直面し、克服してきたのか、豊富な資料とデータに基づく分析で全体像を明らかにしています。

上記の書籍を、海外の研究者・専門家などの読者向けに大幅に加筆修正・編集し、英文書籍として発刊しました。日本の国際教育協力における3つの主要なサブセクターである基礎教育、職業・技術教育訓練、高等教育を中心にまとめたほか、多様なステークホルダーと、ODAの円借款などのプログラムの役割と成果についても分析しています。

同書籍の編者が書籍概要を紹介する動画のほか、各章の著者・編者が章ごとのポイントを説明する動画も以下からご覧になれます。

もっと詳しく知りたい方はこちら↓

ザンビアが直面していた「極度の低学力」という課題に対し、広島大学は2002年からJICA海外協力隊と連携した「ザンビア特別教育プログラム（通称ザンプロ）」をスタート。本書では、ザンプロの背景や制度、構想段階から現在に至るまでのザンプロ開発の道のり、ザンプロ修了生の進路やその後の活躍、ザンビア教育界に与えた影響などが綴られています。

近年、高等教育、特に工学分野で目覚ましい進歩を見せるアセアン諸国。その原動力の一つが、JICAが2001年に開始した技術協力事業「アセアン工学系高等教育ネットワーク（AUN/SEED-Net: ASEAN University Network / Southeast Asia Engineering Education Development Network）」です。本書には、その立ち上げから携わった2人のJICA職員により、相互理解と信頼をベースに進めてきたネットワーク構築のプロセスが描かれています。

ニジェールで小学校教育を改善すべく、住民参加型モデルを確立した「みんなの学校プロジェクト」事業は、地域住民の学校運営への参加を促すとともに、人々の中に眠っていた学校教育に対する想いを呼び起こしました。本書では、その4年間の軌跡が語られています。

教育に関連するプロジェクト・ヒストリーは以下からご覧いただけます。

世界の分断が懸念される中、重要性を増す“グローバル・シチズンシップ”とは？上智大学学長としてグローバル・シチズンシップ教育に注力し、教育に関するJICA緒方研究所の数々の研究プロジェクトにも携わってきた杉村美紀 客員研究員に、JICA緒方研究所の亀井温子 副所長と日上奈央子 リサーチ・オフィサーが聞きました。

紛争を経て2002年に独立したアジアで最も新しい国、東ティモールでは、長期にわたる暴力と貧困により、人口の5分の1（約20万人）が基礎教育を受けていないとされています。教育機会を再び得た（セカンド・チャンス教育）若者や成人の学習動機、および学びの機会を再獲得するまでの経験やその社会環境を明らかにしています。

もっと詳しく知りたい方はこちら↓

学校を始めとする社会インフラは、人的資本の形成、人々の福祉、持続可能な経済発展の基盤となる不可欠な要素です。経済インフラと異なる社会インフラの特性を確認した上で、アジア地域における社会インフラの現在の支出水準と2030年までの将来需要を推計し、その投資ギャップを分析しました。

もっと詳しく知りたい方はこちら↓

「人間中心のデジタル化」研究会では、人間の安全保障の観点から今日のデジタル化の在り方について検討を行ってきました。本ケーススタディでは、学術的な分析を基に人間の安全保障の視点から、デジタル公共基盤（Digital Public Infrastructure: DPI）、保健、教育、生活インフラの４つのセクターに着目して考察しています。教育については、コロナ禍のブータンとネパールにおける初中等教育を対象としたICT活用による教育継続について分析しました。

もっと詳しく知りたい方はこちら↓